関西屈指の規模を誇った施設がなぜ姿を消すことになったのか。公表資料や不動産・都市計画の変遷を検証すると、単一の要因ではなく複合的な構造要因が浮かび上がってきます。
第一の決定打は、土地の定期借地契約の満了です。大正区臨海部の広大な土地を利用していた同施設は、開設当初からの長期契約更新期を迎えるにあたり、土地所有者側との条件調整や将来の湾岸エリア開発方針と直面することになりました。
第二に、インフラ設備の老朽化と莫大な改修コストが挙げられます。センターコートを含む全25面以上のオムニコート、夜間照明設備、クラブハウスなどは開設から約30年が経過。国際基準やバリアフリーへの対応、耐震補強など、今後数十年運用を続けるために必要な設備投資額は億単位に上ると試算されていました。
第三に、大正区臨海エリアの産業構造の変化です。近年のEコマース急拡大に伴い、大阪湾岸部は大規模物流倉庫や配送拠点としての需要が急増しました。スポーツ施設としての収益性と比較した際、土地利用効率の観点から土地利用転換への圧力が強まったことも、撤退・閉鎖を後押しした客観的背景です。
