では、なぜこれほど強固な地盤を持ちながら、イトーヨーカドー明石店跡地や後継テナント候補といった検索が過熱するのでしょうか。ここには流通業界の構造変化に対する一般ユーザーの早合点が存在します。
近年、他の自治体でイトーヨーカドーが撤退した際、後継としてドン・キホーテやイオン、あるいはロピアなどのディスカウントスーパーが進出するケースが相次ぎました。また、施設全体が解体されて大型マンションや物流倉庫に転換される事例も報道されています。こうした他エリアのニュースを断片的に見聞きしたユーザーが、「明石店がもし閉店したら跡地には何が入るのか？」という未来の仮定をネット上で議論し始め、それがいつの間にか「既に後継テナントの選定が始まっている」というデマに変質してしまったのです。
商業施設の運営において、テナント契約や再開発計画が水面下で進むことはありますが、現在明石店では専門店街の新規招致やリニューアルイベントが活発に行われています。撤退を前提とした縮小営業の兆候はどこにも見当たりません。
