環境省と気象庁が連名で発表する「熱中症警戒アラート」や、さらにその上位に位置する一段上の特別警戒情報は、もはや毎朝のルーティンとして確認すべき生命線となった。危険な暑熱環境を示す暑さ指数（WBGT）が危険域に達した際、外出を控えるのは当然の基本行動だ。しかし、熱中症による救急搬送の約半数が住宅内で発生しているという冷厳な事実は見逃せない。
特に高齢者層におけるエアコンの不使用や設定温度の見誤りは、生命に直結するリスクとなる。ここで重要性を増しているのが、冷房の効いた公共施設や商業施設を積極的に活用するクールシェア推進プロジェクトだ。個々の家庭で無理に暑さを我慢するのではなく、自治体が指定するクーリングシェルター（指定暑熱避難施設）や図書館、ショッピングモールなどを地域の避難所として利用する発想の転換が命を救う。
