時計の針を少し巻き戻すと、2030年大会の最有力候補は間違いなく日本の「札幌市」でした。1972年札幌五輪のレガシーや既存のウィンタースポーツ拠点、アクセスの良さはIOC幹部からも絶賛されており、一時は「札幌開催で確実」とまで囁かれていたのです。
潮目が完全に変わったのは、2026年に開催された東京五輪を巡る大規模な汚職・談合事件の表面化でした。広告大手やスポンサー企業幹部、組織委員会元理事らが次々と逮捕・起訴される事態に発展し、国民の五輪ビジネスに対する不信感は一気に頂点へと達しました。
これを受け、札幌市内外で招致反対の世論が急増。「数千億円に及ぶ公費を投じるべきではない」「除雪費や福祉に予算を回すべきだ」という市民の声が強まり、地元メディアの世論調査でも反対派が過半数を大きく上回る状況が続きました。最終的に札幌市とJOC（日本オリンピック委員会）は、十分な民意の支持を得られないまま暴走することは不可能と判断し、2026年末に正式な招致断念を表明するに至りました。
