被害防止に向けて、銭湯や温泉旅館、サウナ施設を運営する事業者側も防犯体制の再構築を急いでいます。脱衣所や浴場内はプライバシー保護の観点から防犯カメラを設置できないため、人的な巡回とルール徹底が中心となっています。
現在、多くの温浴施設で導入が進んでいる対策には以下のような取り組みがあります。
1. 脱衣所エリアでの電子機器利用の全面禁止：スマホの操作そのものを固く禁じ、カバンからの取り出しを制限する警告ポスターの掲示。
2. 定期的な抜き打ち巡回：スタッフによる浴場・サウナ室の目視点検、不審な置き去り私物の即時回収・確認。
3. 光学式・電波式盗撮カメラ検知器の巡回導入：清掃時や定期巡回時に小型レンズの反射や通信電波を捉えるデバイスを用いたチェック。
4. 利用者への通報啓発：不審行為を目撃した際に即座にフロントへ通報できる仕組みづくり。
悪質な盗撮行為を許さない施設側の毅然とした姿勢と、厳正な館内ルールの運用が利用者の安全を守る第一線となっています。
