「電車が動いていないから休んでも大丈夫だろう」という独断は、労働契約上の通知義務違反とみなされ、最悪の場合は懲戒処分の対象にもなり得る。運休証明書の発行状況や迂回ルートの有無を確認し、遅滞なく上司や担当部署へ連絡を入れるのが社会人としての最低限のマナーだ。
連絡を入れる際は、現在の移動状況や復旧の見通し、自発的な在宅勤務への切り替え提案などを具体的に伝えることが重要となる。無断欠勤と判断されてしまえば、後から有給休暇への振り替えを申請しても拒否されるリスクが高まる。緊急時であっても、指定されたチャットツールや緊急連絡用メールを通じて客観的な記録を残しながらやり取りを行う姿勢が、自らの立ち位置を守る防波堤となる。
