2019年にピークを迎えた第3次タピオカブームにおいて、大阪の流行発信基地であるアメリカ村はその中心地でした。わずか半径数百メートルの区画内に30店を超える専門スタンドが林立し、週末ともなれば名物スポットである三角公園の周囲には100人単位の行列が幾重にも折り重なっていました。カップを手にした若者たちが至る所で自撮りを行い、SNS上には連日無数の写真が投稿されるという異様な熱気に包まれていたのです。
民間信用調査会社のデータや商業不動産関係者の証言によると、当時のアメ村におけるタピオカ専門店の坪月料相場は通常の1.5倍から2倍にまで急騰していました。テイクアウト専門であれば1坪〜3坪程度の極小スペースでも営業可能だったため、異業種からの参入や個人のフランチャイズ加盟が相次ぎ、雨後の筍のように店舗が増加していきました。
しかし、その狂乱は長くは続きませんでした。2020年春以降のパンデミックによる外出自粛と訪日外国人観光客の途絶が最初の引き金となり、過剰供給に陥っていたマーケットは一気に冷え込みました。ブームのピークからわずか2年足らずの間に、アメ村エリアのおよそ8割以上のタピオカ店舗が看板を下ろすという、記録的な閉店ラッシュが巻き起こったのです。
