仕事のプレッシャーや長時間労働が原因で心身が破綻しかけている場合、無理に出勤を続けると本格的なうつ病へ移行するリスクが高まります。限界を感じたら、医師に診断書を作成してもらい、一定期間の休職を取ることをためらってはいけません。
心療内科や精神科はもちろん、一般内科であっても、医師が「就業継続が困難」と判断すれば診断書の発行は可能です。発行費用は自費診療となり、3,000円〜5,000円程度が一般的です。病名には「自律神経失調症」のほか、「適応障害」「抑うつ状態」などの傷病名が記載されるケースが多く見られます。
会社に提出する際は、直属の上司や人事部に対し、「医師から一定期間の療養が必要との診断を受けました」と淡々と事実を伝えます。有給休暇を消化した後は、健康保険から給与の約3分の2が支給される「傷病手当金」の制度を利用できるため、休職中の経済的不安は公的支援によって大幅に緩和されます。休むことは甘えではなく、早期回復のための極めて正当な医療行為です。
