ネット検索で見つかる「フリー素材」という言葉をそのまま鵜呑みにして使用すると、思わぬ著作権トラブルや規約違反に発展するケースがあります。特に以下の3点は、プロの現場でも見落とされがちな落とし穴です。
第一に、「商用利用可能」と書かれていても「商品化(グッズ販売)の禁止」が明記されているケースが大多数を占めます。Webサイトの挿絵やチラシへの掲載は問題なくても、そのイラストをプリントしたTシャツやマグカップ、LINEスタンプを販売することは規約違反となる配布元が一般的です。
第二に、有名パティスリーや高級ブランドの特定商品をそのままトレースしたようなイラスト素材のリスクです。配布元が無断で著名ブランドの意匠を模倣して公開している場合、それを知らずに自社プロモーションで使用した企業側が商標権や不正競争防止法上のトラブルに巻き込まれる懸念があります。
第三に、2026年現在急速に増加しているAI生成素材の権利関係です。AI生成物を無加工で配布している一部の海外アグリゲーターサイトでは、著作権の帰属が曖昧なまま公開されている事例が報告されています。企業の公式プロモーションや長期運用するWebサイトでは、作成者の身元や運営規約が明確に提示されている信頼性の高いプラットフォームを選ぶのが鉄則です。