都市機能や移動に最も甚大な影響を与えるのが、公共交通機関の遮断です。各鉄道会社および航空会社が公表する交通機関運行状況は、台風の接近前日午後から急激に情報が更新されます。
鉄道各社は、風速が20m/sを超えると速度規制、25m/s〜30m/sに達すると運転見合わせを行う基準を設けています。近年定着した電車遅延・計画運休は、安全確保と駅ホームでの大混乱防止を目的に、運行取りやめの24時間から12時間前に予告される仕組みです。特に新幹線や主要幹線路線が止まる場合、直通運転を行う在来線網にもドミノ倒しのように運休が波及します。
一方、空の便に関する飛行機欠航情報は、羽田・成田・関西・中部といった主要空港の発着枠制限や機材繰りの都合により、台風本体が離れていても広範囲で欠航が発生します。航空各社は台風の進路予想円に入った段階で「手数料なしでの変更・払い戻し対象便」を指定するため、運行可否の確定を待たずに旅程の変更手続きを済ませるのが得策です。
