ネット上やSNSでは一時期、「サリュが完全に潰れてしまうのではないか」「ブランド自体が終了するのか」という悲観的な憶測が飛び交いました。特に長年親しまれてきたsalutルミネエスト新宿店の閉店や、中央線沿線のインテリア好きが集っていたサリュ吉祥寺店舗情報（キラリナ京王吉祥寺店等の閉店）が判明した際には、Twitter（現X）でトレンド入りするほどの反響を呼びました。
しかし、取材およびアパレル大手パルグループホールディングスの公式IR資料を分析すると、サリュ閉店理由の真相は経営破綻などではなく、極めて緻密に計算された「事業構造の適正化」であることが浮き彫りになります。
第1の要因は、「都心ファッションビル特有の高額な賃料コストと坪効率のミスマッチ」です。ルミネやパルコといった都心ターミナル直結のビルは非常に高い集客力を誇る一方、坪あたりの賃料や共益費のハードルが高く設定されています。1点あたり数百円〜3,000円前後の手頃な価格帯を主力とするsalut!にとって、都心駅ビルで十分な営業利益を確保し続けることは、原材料費や物流コストが高騰する局面において極めて過酷な条件となっていました。
第2の要因は、同社がグループ全体で急速に推進した「自社EC比率の拡大」です。パルグループは近年、自社公式オンライン通販プラットフォームの育成に注力しており、店舗スタッフのコーディネート投稿やSNS発信を通じたデジタル購買体験の構築で業界内でも突出した実績を上げています。重くて持ち帰りが大変な木製家具やガラス製品を扱うsalut!は、わざわざ都心の混雑した電車で持ち帰るよりも、「実店舗のショールーム機能＋自宅配送のEC購入」へ購買動線が自然に移行していきました。
つまり、都心店舗の撤退はブランドの衰退ではなく、「採算性の低い都心小規模店を整理し、体験価値の高い郊外大型店と高収益なECへリソースを再配分する」という明確な経営判断に基づいた改革だったのです。
