犯罪組織の生態系を決定づけるのは、活動を支える資金源（シノギ）の構造です。ヤクザとマフィアの資金源の比較を行うと、法規制と社会的包囲網によって双方が辿った適応プロセスの違いが浮き彫りになります。
歴史的にヤクザの主たる資金源は、縄張り（シマ）内の飲食店や風俗店からの「みかじめ料」、非合法賭博、建設残土処理、興行への関与など、地域社会に密着したものでした。バブル経済期には地上げや株式投資など表経済へ大量進出し、数千億円規模の資金を動かしたものの、暴力団対策法（暴対法）や暴排条例の施行により、伝統的なシノギは壊滅的打撃を受けました。
一方、海外マフィアの資金規模はヤクザの比ではありません。特にアメリカやイタリアのマフィアは、禁酒法時代に築いた巨額の密造酒マネーを基盤に、公的インフラ工事の談合、港湾労働組合の掌握、カジノ経営、国際的な麻薬取引へとシノギを多角化しました。国連薬物犯罪事務所（UNODC）の推計によれば、国境を越える組織犯罪の年間収益は数千億ドル（数十兆円規模）に達しており、オフショア金融センターを経由したマネーロンダリングによって世界中の合法市場へ資金を還流させています。
日本のヤクザが地域密着型の「地代徴収型」から身動きが取れなくなっていったのに対し、グローバルマフィアは国境を跨ぐ「国際物流・金融寄生型」へ完全に舵を切った点が、保有資金の絶対的格差を生んでいます。
