脱毛サロンの倒産には、ほぼ確実に事前のサインがある。編集部が過去の破産事例を分析したところ、以下のような兆候が共通して見られた。まず「予約が極端に取りにくくなる」こと。これはスタッフ削減やシフト縮小の表れで、固定費削減が始まっている証拠だ。次に「キャンペーンの乱発」。特に決算前や期末に「今だけ半額」「今契約すれば10万円引き」などの過剰な値引きを打ち出す店舗は、現金確保に必死になっている可能性が高い。さらに「施術時間の短縮」や「機械のメンテナンス不良」も、資金繰り悪化のサインとして報告されている。
実際に倒産したサロンの元スタッフは取材に対し、「倒産の3カ月前から給与の遅配が始まり、新規顧客の獲得ノルマだけが厳しくなっていた。店長から『とにかく前金をもらってこい』と指示されていた」と証言する。利用者側から見ると、契約を急かす説明や「今日中に決めれば特典が付く」といった即決圧力は、経営側の資金ショートを反映しているケースが少なくない。冷静に考えれば、健全な経営をしている企業がそこまで契約を急かす必要はないはずだ。
