進学先を私立大学と比較検討する際、絶対に見落としてはならないのが「公立大学としての学費の圧倒的なコストパフォーマンス」です。
公立大学法人である都留文科大学の学費は、国公立大学の標準額に準じて設定されています。私立文系大学の初年度納付金が120万〜150万円程度かかるのに対し、都留文科大学では入学料（都留市内居住者は約14万円、市外居住者は約28万円）と年間授業料（約53万5,800円）を合わせても、初年度費用は70万〜80万円台に抑えられます。4年間の総額差は私立大学と比べて200万〜300万円以上にも達し、さらに前述したアパート代の安さを加味すれば、保護者の経済的負担は極めて軽微です。
もう一つの盲点は、2018年の改編によって確立された「文学部」と「教養学部」のシナジー効果です。単なる教員養成に留まらず、地域社会の課題解決を学ぶ地域社会学科や、グローバルな比較文化論を学ぶ学科が共存しているため、視野の狭窄を防ぐカリキュラムが組まれています。公立大学ならではの少人数教育と教員との距離の近さは、マスプロ教育に陥りがちな都心のマンモス私大にはない大きな利点と言えます。
