近年頻発する異常気象や大規模地震への懸念に対し、施設の役割は文化活動だけにとどまらない。最新の自家発電設備と大型備蓄倉庫を備えた指定避難所としての機能は、日常のイベントを通じて市民の体感に落とし込まれている。避難訓練を「防災キャンプ体験」として再構築し、家族連れが楽しみながら施設内の防災資機材に触れる試みが定着した。
いざという時に機能するのは、ハードウェアのスペックだけではない。「顔の見える関係」が平時から作られているからこそ、非常時における助け合いのスピードが飛躍的に上がる。日常の賑わいそのものを巨大なセーフティネットへと転化させる視点は、防災計画の優良事例として多くの自治体から注目を集めている。
