「証拠が残らないから大丈夫」という甘い考えは、現代の捜査技術の前では通用しない。日本国内で許認可を得ていない基準超えの電波発信器を使用した場合、電波法違反に問われる。これは立派な刑事罰だ。総務省の総合通信局は、不審な電波源を特定する高度な探索システムを運用している。
また、相手に健康被害が出た場合は「傷害罪」が適用される可能性が極めて高い。過去の判例でも、執拗な低周波音や騒音によって隣人を不眠症に陥らせた被告に対し、傷害罪での有罪判決が下されている。目に見えない電磁波であっても、測定器を使えば周波数や発生源は容易に特定される。警察が踏み込んできたとき、言い訳は一切通用しない。
