消費者が家電購入時に最も危惧するのは、「万が一故障した際、日本語の通じないサポート窓口に回されたり、修理用部品が手に入らなかったりするのではないか」という点でしょう。
この点において、東芝家電の現在は極めて盤石な体制が敷かれています。製品の修理受付や出張修理サービスは、旧来の東芝グループ時代から引き継がれた「東芝コンシューママーケティング株式会社」が日本国内全域で担当しています。
コールセンターは日本国内に設置されており、日本語でのオペレーター対応はもちろん、出張修理を行うエンジニアも日本国内の専門スタッフが派遣されます。家電公取協（家電製品公正取引協議会）の規程に則り、補修用性能部品の保有期間（製造打ち切り後、冷蔵庫で9年、洗濯機で6年など）も厳格に遵守されているため、「海外メーカーに買収されたから部品供給が突然ストップする」という心配は杞憂に過ぎません。主要家電量販店が提供する5年・10年の長期無料保証の対象ブランドにも、従来の国内他社製品と全く同じ条件で指定されています。
