私立大学職員の年収水準でトップグループに君臨するのが、早稲田大学、慶應義塾大学をはじめとする早慶、そしてMARCH（明治・青山学院・立教・中央・法政）、関関同立（関西・関西学院・同志社・立命館）といった難関メガ私大です。
各大学の財務公開情報や有価証券報告書（関連法人）、職員組合資料等によると、早慶クラスの専任職員の平均年収は1000万〜1150万円程度（平均年齢40歳前後）と推計されており、総合商社や大手デベロッパーに迫る高待遇を誇ります。30代前半で年収800万円、40代課長クラスで1100万〜1200万円に達するケースも珍しくありません。
高年収を決定づけるもうひとつの要素がボーナスの支給月数です。一般的な民間企業の年間賞与が3.5〜4.5ヶ月分程度にとどまるのに対し、主要私立大学では年間5.5ヶ月〜6.5ヶ月分が安定して支給される例が一般的です。基本給そのもののベースが高い上に掛け率が大きいため、夏冬のボーナスだけで1回あたり150万〜200万円を超える支給額となることが、年収を一気に押し上げるエンジンとなっています。
