「老害」という語はもともと、高齢化した指導層が組織の実権を握り続け、若返りや構造改革を阻害して組織全体に不利益をもたらす状態を指す政治・経済用語として定着しました。昭和から平成初期にかけては、主に政財界のトップに対して使われる限定的な批判用語でした。
しかし、ネット社会の成熟とともにこの言葉は一般企業や身近な人間関係へと浸透します。現在のビジネスシーンにおいて「老害は何歳からか」という問いに明確な年齢の境界線はありません。定年を迎えたシニア層はもちろん、30代・40代の中堅社員であっても、思考が硬直化して周囲の意見をシャットアウトすれば「老害」とみなされるのが現実です。
SNSやネット上の反応を見ても、「年齢の問題ではなくアップデートを拒む姿勢そのものが辛い」「自分のやり方以外を認めない上司に業務効率を落とされた」といった声が目立ちます。もはや単なる世代間対立ではなく、知的柔軟性の欠如に対する警鐘としてこの言葉が使われています。
