制度のポテンシャルを最大化するうえで、最も見落とされているのが利用資格の適用範囲です。多くの利用者が「社員本人しか使えない」と誤認していますが、規約を読み込むと極めて広い権利が認められています。
公式規約における福利厚生倶楽部家族利用範囲は、原則として「会員本人から2親等以内の親族」まで網羅されています。すなわち、配偶者や子どもはもちろんのこと、離れて暮らす本人の両親、さらには祖父母や孫、兄弟姉妹に至るまで、同一の優待レートを適用して宿を予約したりレジャー施設の入場券を購入したりすることが可能です。家族旅行を計画する際、代表予約者を社員本人にするだけで全員分の割引が適用されるケースが多く、家計全体で見れば年間数万円の支出削減に直結します。
一方で、キャリアの節目において注意が必要なのが福利厚生倶楽部退職後の利用に関する規定です。会社都合や自己都合を問わず、退職日をもって法人の契約資格は喪失し、ポータルサイトへのアクセス権や未消化の社内ポイント・宿泊補助枠は原則として失効します。
ただし、救済措置がないわけではありません。リログループでは、退職者向けに個人の意志で継続可能な優待プログラム（リロプレミアクラブ等の個人継続会員枠）を用意しているケースや、再就職先の企業が同様にリロクラブと契約していれば、新IDへアカウントを紐付け直すことで利用を継続できます。退職を控えているビジネスパーソンは、有給消化期間中に映画鑑賞券や有効期限の長いギフトコードへ補助金を使い切っておくことが、制度を無駄にしない鉄則です。
