2026年の自動車セクター動向において、市場のゲームチェンジャーとなったのが日産・ホンダ・三菱自動車による3社協業体制です。日産が筆頭株主である三菱自動車がこの枠組みに加わったことで、スケールメリットを活かした開発費の大幅削減とサプライチェーンの効率化が本格的に進められています。
具体的には、莫大な先行投資を要する次世代の車載ソフトウェア（SDV：Software Defined Vehicle）のプラットフォーム共通化や、バッテリーの共同調達、ハイブリッド車（HEV）・プラグインハイブリッド車（PHEV）のコア技術補完が進行しています。独自の四輪制御技術「S-AWC」やPHEV技術で高い評価を得てきた三菱自動車にとって、ホンダの電動化基盤や日産の自動運転ノウハウを取り込めるメリットは計り知れません。
株式市場では、単独での巨額開発競争に限界が見えていた同社が強固なアライアンスを築いたことを「生き残り戦略の決定打」としてポジティブに捉える動きが優勢です。提携シナジーが四半期決算の利益率向上として数字に表れ始めるタイミングが、株価の本格的なステージアップを促すトリガーとして注視されています。
