地域を代表する式場だっただけに、閉館の一報が流れた際には「突然の倒産ではないか」という噂が一気に広まりました。しかし、登記情報や業界関係者への取材によれば、運営会社が法的整理や自己破産に追い込まれたという事実は確認されていません。
閉館の決定打となったのは、東北地方における婚礼スタイルの急激な構造変化です。少子化に伴う婚姻件数の減少に加え、ナシ婚や家族のみで行う少人数婚（スマ婚・家族婚）の普及により、大型ゲストハウスを維持・稼働させるビジネスモデルは全国的に厳しい局面を迎えました。
特にゆりが丘のような郊外型の大規模施設は、送迎バスの手配や広大な敷地・教会の保全に莫大なランニングコストがかかります。運営会社は長期的な採算性とポートフォリオの見直しを行い、赤字転落を回避するための経営判断としての戦略的撤退（事業整理）を選択したというのが真相です。
