テレビ局の編成方針がコア視聴率（13〜49歳）を重視する方針に舵を切って久しい現在、広告主がタレントを選ぶ基準は「瞬間風速的な話題性」から「ブランドセーフティと確実なコンバージョン」へと完全に移行しました。ニホンモニター等の公開資料を基にした女性タレントCM起用社数ランキングでは、川口春奈、芦田愛菜、今田美桜の3強が年間15〜20社規模を競り合っており、まさに広告界のインフラとして機能しています。
大手広告代理店のキャスティング担当者は、舞台裏の数字について次のように明かします。「タレントを起用する際、年間契約金（ギャラ）と実質的な費用対効果のバランスが厳格に精査されます。女性タレント年収ギャラランキングで上位に君臨する女優陣の場合、1クール（3ヶ月）で3,000万〜5,000万円、年間契約では6,000万〜1億円を超えるケースも珍しくありません。それでも企業が彼女たちに殺到するのは、万が一の不祥事リスクが極めて低く、消費者調査におけるブランド好感度の押し上げ効果が数字として証明されているからです」。
一方で、ギャラが高騰しすぎたトップ層に対し、コストパフォーマンスの高さからオファーが集中しているのが、後述する次世代の実力派やバラエティ巧者たちです。1本あたり1,500万〜2,500万円前後の適正レンジで起用できる新進女優やマルチタレントが、Webプロモーションや若年層向けタイアップで引く手あまたの状況を生み出しています。
