いま、こうした山岳霊場を取り巻く環境は大きな岐路に立たされている。各神社を包括する神社本庁や、文化財保護を担う文化庁、そして地域経済を牽引する観光産業の間で、境内林の保全と持続可能な観光のあり方をめぐる議論が白熱している。
多くの寺社が宗教法人として山林を所有・管理しているが、近年の異常気象による倒木被害や参道の崩落、さらには後継者不足による維持費の高騰が重くのしかかる。過度なインバウンド客の集中はオーバーツーリズムを引き起こし、神聖な静寂を乱す懸念も無視できない。一部の霊山では入山料の導入や予約制の実証実験が始まっており、文化遺産としての神域を守りつつ、次世代へとその尊厳を継承するための模索が続いている。
