「特待生＝極めて高い偏差値が必要」という固定観念は、もはや過去のものとなりつつある。教育業界の最新動向を取材すると、選考基準はかつてないほど多様化していた。
なかでも注目を集めるのが指定校推薦を活用した特待枠だ。高校時代の評定平均が4.5以上であることを必須とし、面接や小論文での人物評価を加味する大学が増加している。一方、スポーツ特待では全国大会出場レベルの実績が求められるのが通例だが、近年では文部科学省が進める部活動の地域移行や探究学習の重視に伴い、競技力だけでなく学業成績やリーダーシップを総合判定する傾向が強まっている。
「上位校を狙える学力がありながら指定校推薦で確実に枠を押さえる生徒も増えた」と都内の進路指導教諭は語る。従来の枠組みを超えた合格基準の多角化が急速に進んでいる。
