閉館発表直後、利用者の間で大きな懸念となったのが「手元に残っている入館回数券や食事券はどうなるのか」という点でした。一部のネット掲示板では「返金されずに紙くずになるのではないか」という不安の声も散見されましたが、実際には資金決済法に基づいた法令遵守の手続きが整然と進められました。
運営会社は閉館予告と同時に回数券の払い戻し対応期間を公式アナウンスし、営業終了日まで店頭フロントでの即時返金を実施しました。さらに閉館後も指定の郵送受付窓口を設置し、口座振込による返金対応期間を設けるなど、利用者への誠実な救済措置が講じられました。
また、払い戻しだけでなく「他店舗での継続利用」を選択できる仕組みも提供されました。有効期限内の回数券を保持していた利用者は、神奈川県内にある同系列の直営・FC店舗（「湯快爽快 くりひら店」や「湯快爽快 たや店」など）へ持参することで、差額調整のうえ入館利用が認められる経過措置が取られました。現在では公式の払い戻し受付期間は終了していますが、大手チェーンとしてのブランド信頼性を守る形で適切な幕引きが図られました。
