琉球がアジア屈指の貿易国家へと駆け上がった最大の起爆剤は、1368年に建国された明王朝による「海禁政策」と「朝貢貿易」の徹底にありました。当時の明は、倭寇の跳梁や反乱分子の密貿易を防ぐ目的で、中国民間人の海外渡航や私貿易を厳罰をもって禁止（海禁）しました。諸外国が中国と交易を行う唯一の手段は、明の皇帝に貢物を捧げて返礼品を受け取る公式儀礼「朝貢」に限定されたのです。
この極端な国際レジームの中で、明の太祖・洪武帝は周辺諸国に対して朝貢を呼びかけました。これにいち早く呼応したのが、当時沖縄本島で勢力を争っていた山南・中山・山北の「三山」勢力であり、のちに本島を統一して第一尚氏王統を樹立する尚巴志の卓越した国家統合力でした。尚巴志は1429年に三山を統一すると、首里を王都、那覇港を国家最大の国際貿易拠点として整備し、外交・経済の窓口を一本化させました。
特筆すべきは、明から琉球に与えられた「破格の優遇措置」です。他国が数年に1度しか朝貢を許されなかったのに対し、琉球は「1年に1度」あるいは「1年に数度」の頻回な朝貢が認められていました。さらに、大型の遠洋航海船が明から無償下賜され、航海術や外交文書の作成に長けた専門家集団「久米三十六姓（閩人三十六姓）」が那覇の久米村に移住・定着しました。造船・航海・通訳・官僚機構をパッケージで手に入れた琉球は、自国に一次産品がほとんど存在しないにもかかわらず、明の物資を飢渇する諸外国と、東南アジア・日本の産物を欲する明とを取り持つ「中継貿易のプラットフォーマー」として君臨することに成功したのです。
