仕事を休む決断をする際、最大の障壁となるのが「上司や同僚にどう伝えるか」という問題です。プライベートでデリケートな喪失体験を、職場にどこまで打ち明けるべきか葛藤するのは当然のことです。
稽留流産後の仕事伝え方において、必ずしも「流産」という直接的な言葉を使う義務はありません。信頼関係がある直属の上司であれば真実を伝えて理解を得るのが最善ですが、社風や人間関係に不安がある場合は、「婦人科系の疾患に伴う日帰り手術を受けたため、医師の指導により〇日間自宅療養が必要です」と説明すれば業務上は十分です。
その際、強力な法的効力を持つツールが、厚生労働省が定める母性健康管理指導事項連絡カード（母健連絡カード）です。この制度は、妊娠中だけでなく流産・死産後も適用されます（男女雇用機会均等法第13条）。主治医に安静加療の指示を記入してもらい会社へ提出すれば、事業主は休業や勤務時間の短縮、作業の転換などの措置を講じることが法律で義務付けられています。直属の上司に詳細を話したくない場合でも、人事部や産業保健スタッフを経由して提出することで、スムーズに療養休暇を取得できます。
さらに、療養が4日以上に及ぶ場合は、健康保険から支給される診断書と傷病手当金の手続きが可能です。業務外の病気やケガによる休業として、標準報酬日額の約3分の2が補償されるため、有給休暇の残数が少ない場合でも経済的不安を抑えながら療養に専念できます。
