火のないところに煙は立ちません。「大阪リバーサイドホテル 閉館理由」「倒産の経緯」というキーワードが定着したのには、単なる噂にとどまらない極めてシビアな経済的背景が存在します。
主たる原因となったのは、2020年春から日本全国を襲った新型コロナウイルス感染拡大による宿泊需要の蒸発です。観光庁の宿泊旅行統計調査でも示されている通り、2020年のインバウンド宿泊者数は前年比80％以上の劇的な下落を記録しました。大阪リバーサイドホテルも例外ではなく、春の花見客、大川を行き交う天神祭の観覧客、さらには秋の修学旅行や大型宴会といった同ホテルの収益基盤だった団体・イベント需要が完全に消失しました。
帝国データバンク等の信用調査機関や企業取材データによると、ホテルの旧運営会社は収益の急減により資金繰りが悪化し、法的手続き（民事再生手続き等の事業再生プロセス）を余儀なくされました。この際、メディアで「老舗ホテルが事実上の経営破綻」と報じられたことが、一般読者や元利用者の記憶に「大阪リバーサイドホテル＝倒産・消滅」として強烈に刷り込まれたのです。
しかし、破綻が即座に建物の解体や廃業を意味するわけではありません。立地ポテンシャルの高さに着目したスポンサー企業や新たなホテル再生ファンドが支援に入り、新体制の運営会社へと事業が継承されました。このスポンサー選定やリニューアル工事、運営システムの移管に伴い、数カ月にわたる「予約の全面停止」が発生したことが、「やはりあそこは潰れてしまった」という誤った決定打となって現在にまで尾を引いています。
