インターネット上の解説記事では「オウム真理教の事件現場に近かったから潰れた」という短絡的な結論が散見されますが、これはジャーナリズムの視点から見れば事実の一側面に過ぎません。
実際のビジネスモデルを精査すると、開園前の段階で損益分岐点の見通しが極めて甘かったことが分かります。当時の資料によれば、年間入園料収入だけでなく、併設された高級レストランや物販、宿泊機能による高単価ビジネスを前提とした収支計画が組まれていました。しかし、実態は日帰りの観光客が大半を占め、客単価は計画の半分程度にとどまりました。
風評被害は確かに集客のブレーキとなりましたが、真の病根は「銀行トップの独断による巨額融資」と「市場調査を無視した独善的なテーマ選定」にありました。外部環境のせいにされがちな閉園劇ですが、本質はバブル期特有の放漫経営が招いた必然の帰結だったのです。
