2020年代半ばから続くデータサイエンス熱やリスキリング機運に伴い、ビジネスパーソン向け数学教室には多くの受講者が詰めかけています。現場の講師陣や教育カウンセラーが明かす実態は、極めて示唆に富んでいます。
ある大手社会人数学スクールが2024年から2025年にかけて受講生約500名を対象に実施した基礎学力診断調査によると、「四則演算の用語（和差積商）を一切迷わずに即答できた成人は全体のわずか42.8％」に留まりました。半数以上の受講者が「積と商のどちらが掛け算だったか曖昧になる」「和と聞いて瞬時にプラスの記号が浮かばない」と回答しています。
SNSや大手知恵袋サイトに寄せられる生の声を分析しても、以下のような切実な告白が目立ちます。
「SPI試験の参考書を10年ぶりに開いたら『2数の積が48で和が14』という問題文の意味が掴めず、解法以前の国語で詰んでしまった」
「子どもの算数ドリルを丸付けしていて『差を求めなさい』を掛け算させてしまい、威厳を失った」
「ExcelでSUM関数（和）やPRODUCT関数（積）を使い分けているのに、日本語の用語で指示されると脳がフリーズする」
教育心理学の観点から分析すると、この現象は「認知の自動化」が引き起こす弊害といえます。大人は日常生活で「合算」「引き落とし」「掛け率」「割り勘」といった実務用語に最適化されているため、小学校算数の基本用語として抽象化された漢字単体のラベルが脳内で休眠状態に陥ってしまうのです。
