エステティック業界において長年議論の的となってきたのが、カウンセリング時の強引な勧誘や高額ローンの契約トラブルです。国民生活センターや消費生活センターには、「体験だけのつもりだったのに別室で何時間も説得された」「解約しようとしたら法外な違約金を提示された」といった相談が寄せられることがあります。
心理学的に見ると、体験施術直後はリラックス状態や一時的な引き締め効果によって判断力が緩みやすく、販売員の心理誘導（希少性の強調やコンプレックスの刺激）を受けやすい心理状態にあります。ここで重要となるのが、健全な「心理的バウンダリー（境界線）」を保ち、その場で即決しない姿勢です。
しつこい勧誘を受けた場合の最も有効な断り方は、感情的にならず、曖昧な返答を避け、客観的な事実を短く伝えることです。
「本日は体験のみで比較検討していますので、契約はいたしません」「持ち帰って家計の予算を確認してから判断します」と明確に告げることが基本です。「お金がない」「時間がない」といった理由をつけると、「月々数千円の分割払いなら可能」「スケジュールは調整できる」と切り返される口実を与えてしまいます。
万が一、雰囲気に圧されて望まない契約を結んでしまった場合でも、法律に基づく救済手段が用意されています。特定商取引法に定められた「特定継続的役務提供」に該当する場合（契約期間が1ヶ月を超え、契約金額が総額5万円を超える契約）、契約書面を受け取った日から8日以内であれば無条件でクーリング・オフ（契約解除）が可能です。8日を過ぎた場合でも、理由を問わず中途解約する権利が法律で保障されており、サロン側が請求できる違約金には上限が厳格に定められています。
