「京都の温浴施設はタトゥーが入っているとすべて断られる」という言説は、明確な誤解です。この噂が広まった背景には、観光客が目にする大型日帰り温泉や有名温泉ホテルの多くが「刺青・タトゥー（シールを含む）の方の入場お断り」と大々的に掲示している実態があります。
施設側が入場を断る背景には、各自治体で制定されている暴力団排除条例や、昭和・平成期に定着した「威圧感を与えて他客に不安を抱かせない」という営業上のリスク回避策が存在します。旅館や大型温浴施設は「その他の公衆浴場」に分類され、事業者側の施設利用規約（施設管理権）によって入浴基準を自由に設定できるため、一律拒否が合法的に成立しています。
一方で、生活衛生インフラとして地域を支えてきた京都の街の銭湯は公衆浴場法第4条に基づき営業しています。この法律では、伝染性の疾病にかかっている者などを除き、正当な理由なく入浴を拒否することが禁じられています。つまり、刺青やファッションタトゥーがあること単体を理由に入店を断ることは原則としてできず、昔ながらの銭湯文化が息づく京都では、今なお堂々と入浴できる土壌が強固に残されています。
