東京ガス大森グラウンドの歴史は、日本の企業スポーツ史そのものでした。1970年代から長きにわたり、都市対抗野球大会の常連でありプロ野球へも多数のスター選手を送り出した東京ガス硬式野球部の主要練習拠点として機能。約200人を収容するスタンドを備えた野球場、トップイーストリーグで戦うラグビー部の専用天然芝グラウンド、FC東京のスクール活動、さらにはテニスコート6面やミニグラウンドを擁し、グループ従業員の福利厚生だけでなく地域スポーツ振興の要石となっていました。
それほどの名門グラウンドが閉鎖と敷地売却へ舵を切った背景には、単なる老朽化にとどまらない、エネルギー業界を取り巻く巨大な構造変化と厳格な経営戦略が存在します。
第一の決定打となったのは、東京ガスグループが進めるCRE（Corporate Real Estate：企業不動産）戦略の抜本的見直しです。電力・ガス小売の完全自由化以降、エネルギー事業の競争が激化するなか、企業には低効率な保有資産を圧縮し、脱炭素（脱炭素化・GX）投資や成長領域へ経営資源を集中投下することが求められました。大森東という東京23区・城南臨海部の広大な一等地を「自社専用のスポーツ用地」として維持し続けることは、資本効率の観点から極めて重い課題となっていたのです。
第二の要因は、スポーツ各部におけるトレーニング環境の近代化と集約です。大森の施設は長年の運用により設備の陳腐化が進んでおり、プロレベルの最新データ測定機器の導入や夜間練習環境、全天候型トレーニング施設の拡充には抜本的な全面建て替えが必要でした。経営陣は、大森の土地を有効活用して資金を創出し、野球部やラグビー部の活動拠点を千葉県袖ケ浦市や都内近郊の最新鋭ファシリティへと再配置・集約する決断を下しました。つまり、グラウンドの閉鎖は単なる撤退ではなく、名門チームが持続的に強さを維持するための「前向きな戦略的移転」だったのです。
