進学を検討する保護者にとって最大の関心事は、やはり経済的コストと合格のハードルだろう。関係者への独自取材によって浮き彫りになったのは、学費設定と選考基準のシビアな実態だ。年間授業料や施設維持費、教材費などを合算すると、年間の実質負担額は250万円から300万円前後に達する。決して誰もが容易に手の届く金額ではない。
さらに親たちを悩ませるのが、高止まりする入試倍率だ。直近の選考データでは、定員に対する志望倍率が3倍から4倍近くまで跳ね上がっている学年もある。テストにおける子どもの英語力チェックはもちろんのこと、家族全体の面談を通じた「家庭の教育方針とスクール理念の一致」が極めて厳格に審査される。単なる裕福層のステータスシンボルとして出願した家庭は、容赦なく足切りに遭うのが実情だ。
