賃貸検索サイトで物件を探す際、多くのユーザーが混同しているのがペット可とペット相談可の違いです。この2つの表記の間には、不動産業界における深淵な隔たりが存在します。
「ペット可」物件は、建物の管理規約自体にペット飼育が公式に承認されており、共用部分の利用ルールなどがすでに策定されている建物を指します。これに対して「ペット相談可」物件は、原則としてペット禁止の規約であるものの、空室期間が長期化しているため、条件次第で例外的に入居を許可してもよいという大家側の苦肉の策である場合が大半を占めます。
そのため、「ペット相談可」と書かれていても、実際に問い合わせてみると「小型犬1頭のみ」「去勢避妊済みに限る」といった厳しい制約が次々と突きつけられます。猫や中型犬以上の飼育希望者は書類審査にすら進めないケースが日常茶飯事です。現場の仲介業者への聞き取り調査によると、「ペット相談可」物件で実際に猫や中型犬の入居承諾が得られる確率は2割未満にとどまります。
また、ペット可物件審査が厳しい決定的な理由は、借主個人の支払い能力（年収や勤務先）だけでなく、ペット自体の属性と飼い主のマナーリスクが厳密に品定めされる点にあります。入居申込時には、以下の厳格な書類提出を求められるのが現在の大都市圏における標準です。
- 狂犬病予防注射済票および混合ワクチン接種証明書（1年以内）
- 犬鑑札（畜犬登録証）またはマイクロチップ登録証明書
- ペットの全身写真（サイズ感や犬種の確認用）
- 去勢・避妊手術の完了証明書（発情期の鳴き声・マーキング防止の証明）
管理会社や家主側は、鳴き癖や噛み癖の有無、無駄吠え対策のしつけ状況を警戒しています。契約前の面談時にペット同伴での来所を義務付け、興奮度合いや飼い主の制止に従うかどうかを観察して合否を判断する管理会社も増加傾向にあります。書類上の年収審査を軽快にクリアした高所得者層が、ペットのしつけ懸念や過去の近隣トラブル歴を理由に審査落ちする事態は決して珍しくありません。
