日本郵便の国際スピード郵便（EMS）を利用する際、フィリピン特有の物流事情を把握していないと、思わぬ手数料の発生や配達遅延に巻き込まれます。安全に届けるためのフィリピンEMS送り方の要点は以下の3点です。
1. 現地の携帯電話番号（+63）は絶対に省略しない
フィリピンの配達員は、送り先に到着した際や道に迷った際、受取人へSMSや電話で直接連絡を取ることが日常茶飯事です。電話番号が未記載、あるいは日本の番号（+81）しか書かれていない場合、配達を諦めてそのまま最寄りの郵便局へ持ち帰られてしまう事例が後を絶ちません。フィリピン国内で通話可能な携帯番号を必ず送り状（インボイス）に記載してください。
2. 10,000ペソ（免税枠）ルールと内容品価格の適正申告
フィリピン税関には「De Minimis（少額免税基準）」が設けられており、輸入貨物の合計課税価格（FOB価格＋保険＋運賃等の合計）が10,000フィリピンペソ以下であれば関税および付加価値税（VAT）が免除されます。高額な品物を送る際は関税が課される前提で準備し、内容品の品名・価格は曖昧な表現（GiftやPersonal Effectsのみなど）を避け、具体的に英語で申告する必要があります。
3. 自宅配達（ドア・ツー・ドア）と郵便局留めの違い
民間クーリエ（DHL、FedExなど）は指定住所まで直接届けますが、EMS（PhilPost扱い）の場合、地方都市や一部の地域では自宅まで配達されず、「通知ハガキ（Notice）」が投函されて受取人が管轄の郵便局まで荷物を受け取りに行く運用になるケースが存在します。その際、受取人は身分証明書（Valid ID）の提示と、保管・通関手数料（通常112〜200ペソ程度）の現金支払いを求められます。
