一連のスポンサー対応を巡っては、ソーシャルメディア上で「ネットの反応」が二極化し、消費行動に前例のない影響を及ぼしました。
契約を解除した企業に対しては、一部ファンによる不買運動が呼びかけられ、SNSのトレンドを席巻。一方で、契約を継続・再開したスポンサーに対しては、「#購買運動」「#スポンサー企業を応援」といったハッシュタグとともに、対象商品が店頭から消えるほどの爆発的な売上増加現象が起きました。
この極端な消費行動は、企業のマーケティング担当者に「旧ジャニーズファンの熱量と経済的インパクト」を改めて見せつける形となりました。人権リスクへの配慮と同時に、確実な利益をもたらす顧客層を失うリスクをどう測るか、広告宣伝の費用対効果（ROI）の再計算を迫られる転機となったのです。
