株主優待投資で初心者が最も資金を減らしやすい要因が、「優待廃止・改悪」と「権利落ち日の株価暴落」の2点です。
近年、東証の市場改革や海外機関投資家の増加に伴い、「株主間の公平性」を理由に優待を廃止し、配当金による還元へ一本化する企業が増加しています。特に、業績が赤字転落しているにもかかわらず高額なQUOカードを配り続けているような銘柄は、優待改悪の発表と同時に株価がストップ安になる危険を孕んでいます。自己資本比率が極端に低い企業や、配当性向が100%を超えている銘柄は避けるのが賢明です。
また、優待を受け取る権利が得られる「権利確定日」の翌営業日（権利落ち日）には、優待目当ての買い手が抜けるため、株価が大きく売られる傾向があります。「1,000円の優待をもらうために、株価下落で5,000円損した」という事態を防ぐためにも、権利確定日の数ヶ月前から安値で仕込むか、中長期で保有し続ける姿勢が欠かせません。
