外資系を凌駕する実力主義と高い報酬を背景に、三井海洋開発の採用難易度は年々上昇しています。いわゆる就職活動市場における就職偏差値で見ても、日揮や千代田化工建設、大手総合商社、海運大手に匹敵する「65〜67（最難関クラス）」に位置づけられます。
難易度を押し上げている要因は、極少数の採用枠に対して求められるスキルの厳しさにあります。新卒採用は年間でも十数名から数十名程度にとどまり、機械・電気・造船・土木などの高度な工学知見に加え、入社直後から海外ベンダーと対等にやり合う実践的なビジネス英語力が必須とされます。中途採用においても、重工・プラント・海洋業界での実務経験がシビアに問われます。
また、同社の強固なバックボーンを語る上で欠かせないのが三井物産との関係です。もともとは三井造船（現・三井E&S）の海洋事業部から独立した経緯を持ちますが、現在では総合商社の雄である三井物産が筆頭株主グループとして深くコミットしています。
FPSO案件は、三井海洋開発単独でリスクを取るのではなく、三井物産や大手海運各社と共同で特別目的会社（SPC）を組成して運営されます。三井物産の持つ強大なトレード網、国際的な資源利権交渉力、そしてファイナンス力が、三井海洋開発のエンジニアリング力とがっちり結合しているわけです。この強力な資本の盾があるからこそ、社員は破綻リスクを恐れずに世界規模のビッグディールに挑むことができます。
