気象庁が蓄積した膨大な観測データを分析すると、日本列島およびその周辺海域における地震の発生頻度は、明らかに高い水準で推移していることがわかる。個人の体感や記憶の風化による錯覚ではなく、実際にエネルギーの放出が局所的・広域的に相次いでいるという客観的な事実がそこにはある。
政府の地震調査研究推進本部で委員長を務める東京大学名誉教授の平田直氏は、この状況を冷静かつ厳しく捉えている。「日本列島周辺の地殻には常に強大な応力がかかっているが、現在の頻発傾向はプレート境界や陸域の歪みが限界近くまで蓄積しているサインとも読み取れる。個々の地震を独立した現象として片付けるのではなく、列島全体が活動期に入っているという認識を持つべきだ」と警告する。
