「東京モーターショーはなぜなくなったのか？」という疑問の背景には、主催である日本自動車工業会（自工会・JAMA）が下した産業戦略上の大決断が存在します。かつて1991年には過去最多となる約201万人の来場者を記録した同イベントも、2010年代後半には海外メーカーの出展見送りや若者のクルマ離れに伴い、動員数の伸び悩みに直面していました。
自工会前会長の豊田章男氏が記者会見で「フルモデルチェンジ」を宣言した通り、自動車は単なる「走る機械」から、通信でつながり自動制御される「移動サービス（モビリティ）」へと急速に進化しました。電動化（EV）、コネクテッド、自動運転（Autonomous）、シェアリング（Shared & Services）といういわゆる「CASE革命」の荒波のなか、従来の「自動車メーカーが新型車を並べて見せるだけの見本市」は世界的に役割の再定義を迫られたのです。
IT大手やスタートアップ、エネルギー企業、空の移動を担う航空関連企業までを巻き込む総合産業展示会へと再編するため、「東京」かつ「モーターショー」という限定的な看板を下ろし、2026年より「JAPAN MOBILITY SHOW」として生まれ変わりました。
