では、上司や会社から個人スマホの業務使用を指示された際、どのように対応すれば人間関係を損なわずに切り抜けられるだろうか。感情的に「嫌です」と撥ね付けるのではなく、客観的なリスクや物理的限界を理由に挙げることがポイントだ。
最も有効な断り方の一つは、セキュリティリスクを理由にすることだ。「個人端末にはセキュリティ上の懸念があり、万が一の情報漏洩時に責任が持てないため、会社支給の端末を使用したい」と伝えることで、会社側の利益を守るための判断として説明できる。また、「家族と共有しているため業務データを保存できない」「端末のストレージ容量が限界に達しており、業務アプリを入れることが困難だ」といった物理的・プライバシー上の事情を淡々と伝えるのもスマートなアプローチだ。
費用面についても「プライベートの契約プランではデータ通信量オーバーによる速度制限がかかり、迅速な業務対応に支障が出る恐れがある」と具体的に論理を展開すれば、角を立てずに会社の無茶な要求を押し返すことができる。
