2017年5月2日、田中直樹の所属事務所を通じて発表された離婚の報は、日本中に大きな波紋を広げた。なかでもメディア関係者や法律の専門家を驚かせたのが、「2人の子供の親権は田中直樹が持つ」という一文である。厚生労働省の「人口動態統計」や司法統計によると、日本における未成年チルドレンを抱える離婚において、母親が親権を獲得する割合は約85〜90％に達する。父親が親権を持つケースは全体の1割前後にすぎない。
なぜ母親である小日向しえではなく、多忙を極める売れっ子芸人の田中直樹が親権を持つに至ったのか。当時、ネット上では「母親側の重大な過失があったのではないか」という根拠のないバッシングやネガティブな憶測が急速に広がった。だが、実情はそうしたスキャンダラスなものではなく、極めて現実的な「子供の生活環境の継続性」を最優先した結果だった。
当時中学生になったばかりの長男と、小学生だった次男にとって、通学環境や居住環境を大きく変えることは精神的な負荷が大きい。関係者の証言や当時の報道を精査すると、田中は多忙なスケジュールの合間を縫って朝の弁当作りや学校行事への参加を徹底しており、実質的な育児責任を日常的に担っていた実態があった。裁判所が親権を判断する際の原則である「現状維持の原則（主たる監護者の継続性）」に基づき、双方の弁護士を交えた協議の結果、田中が親権者として子供たちを引き取る形が最も合理的であると双方が合意したのである。
