ネット上の情報だけでなく、実際の募集図面や内見現場で違和感を察知することも重要です。取材を通じて不動産のプロから得た、実践的な事故物件見分け方を伝授します。
内見や物件選びの現場では、以下の5つのポイントに神経を研ぎ澄ましてください。
- 物件概要に「告知事項あり」「心理的瑕疵あり」の文言がある：これは不動産会社が事故の存在を認めている決定的な証拠です。内見前に必ず「どのような事案ですか？」と電話でストレートに確認しましょう。
- 相場に比べて家賃が異常に安く、共益費だけが高い：周辺相場が家賃8万円のエリアで、同等の部屋が5万円前後で出ている場合は警戒が必要です。
- 水回りや一部の床・壁だけが不自然に全面リフォームされている：築古物件全体の内装は古いままなのに、浴室や特定の部屋の床だけが最新設備に交換されている場合、特殊清掃が行われた痕跡である疑いがあります。
- マンションやアパートの名称が近年変更されている：大きな事件が発生したマンションは、風評被害から逃れるために物件名を改称することがあります。過去の登記簿謄本や古い住宅地図で以前の建物名を確認すると真相が浮かび上がります。
- 契約条件が「定期借家契約（1年〜2年）」になっている：一度別の人を入居させて「入居実績」を作り、告知義務を薄める目的で短期契約を設定している手法が存在します。
