株式市場以上にマクロの基礎的条件がダイレクトに価格へ反映されるのが外国為替証拠金取引（FX）の世界です。為替市場における為替相場変動の決定的理由は、極論すれば「国家間の金利差」と「通貨を発行する国の購買力（インフレ率の格差）」に帰結します。
特に政策金利とインフレ率は表裏一体の関係にあります。中央銀行（米国のFRB、日本の日本銀行、欧州のECBなど）は、インフレ率が高騰すれば利上げを行って景気を冷やし、景気が後退すれば利下げを行って市場へ資金を供給します。投資家資金は当然ながら、金利が低い通貨から金利が高い通貨へと流れやすいため、利上げ局面にある国の通貨は買われ、利下げ局面にある国の通貨は売られるという力学が働きます。2024年から2026年にかけて見られた歴史的な円安・ドル高の推移も、この日米金利差の構造的乖離が主因でした。
FX市場を大きく揺るがす経済イベントの代表格が、毎月第1金曜日に公表される米国雇用統計発表です。非農業部門雇用者数（NFP）と失業率、平均時給の伸び率は、世界最強の経済大国である米国の景気体温をダイレクトに示します。市場予想と発表数値にわずかでも乖離が生じると、FRBの金利見通しが一瞬で書き換わり、ドル円レートが数分で1円〜2円以上急変することも珍しくありません。
さらに中長期的な国力の推移を把握する上では、GDP成長率の推移も無視できません。国内でどれだけの付加価値が生み出されたかを示す実質GDPが継続してプラス成長を維持している国は、海外からの投資資金を惹きつけ、中長期的な通貨高の土台を築きます。
