オールシーズンタイヤの最大の購入動機となっている「年2回のタイヤ交換コスト・手間の削減」。しかしこの前提を原価計算ベースで丁寧に検証すると、思わぬ落とし穴が見えてくる。
まず寿命の問題だ。夏タイヤのゴムコンパウンドは高温路面での耐久性を最大化するよう設計されているが、オールシーズンタイヤの柔軟なコンパウンドは夏の高温（路面温度が50〜60℃を超えることもある日本の夏）で摩耗が早まる特性がある。複数の整備士へのヒアリングでは「年間走行距離が1.2万kmを超えるユーザーの場合、オールシーズンタイヤの実質的な耐用年数は3〜4年程度で、夏タイヤ（5〜6年）とスタッドレス（冬季専用で5〜6年）の組み合わせより早く交換が必要になるケースが多い」という見解が共通していた。
次に燃費悪化の累積コストだ。転がり抵抗の増加による燃費悪化は、走行するたびにじわじわとコストとして積み上がる。年間走行距離1万km・ガソリン代175円/L（2026年前後の相場水準）・燃費悪化率3%で試算した場合、年間の燃料コスト増加は約2,000〜4,000円程度とそれほど大きくはないが、4年間積み上がると8,000〜16,000円になる。タイヤ交換工賃（4本で通常8,000〜15,000円）の節約と比較すると、コスト優位性はほぼ相殺される計算だ。
さらに見落とされがちなのがロードノイズによる乗車快適性の低下だ。「タイヤノオト」の検証記事でも指摘されているとおり、オールシーズンタイヤは特に高速域（80km/h以上）でのロードノイズが夏タイヤより大きくなる傾向があり、長距離ドライブや高速道路を頻繁に使うユーザーには体感的な不満として積み上がる。これは数値化しにくいが、QOL（生活の質）への影響として無視できない。
