こうした事態の深刻化を受け、行政と専門機関も動いた。2026年美容医療安全ガイドラインの改定に伴い、厚生労働省は無資格者によるカウンセリングや誇大広告に対する監視の目を強めている。
学術団体である日本美容皮膚科学会や日本美容外科学会（JSAPS）も相次いで声明を発表。十分な鑑別診断を行わずにレーザー機器を使用する商業主義的な診療スタイルに対し、強い危機感を表明した。学会側は、肝斑（かんぱん）や混合型のシミに対する慎重なアプローチを厳格に求めている。
ガイドラインでは、事前に患者へリスクや合併症の可能性を文書で説明し、十分なインフォームド・コンセントを得ることが義務付けられた。安易な施術契約を迫るクリニックに対する法的・倫理的包囲網は、今まさに急速に狭まりつつある。
