明治元年の施策の中で、現代の日本社会に最も決定的な影響を与えたのが首都機能の移転です。慶応4年7月17日、明治天皇は「江戸ヲ称シテ東京ト為スノ詔書」を発布し、江戸から東京への改称を公式に宣言しました。
しかし、当時の公的文書を精査すると、「遷都（せんと）」という言葉は意図的に避けられ、「東京奠都（とうきょうてんと＝都を定めること）」と表現されています。この背景には、千年にわたり皇居が置かれていた京都の公家層や町衆からの猛烈な反発がありました。京都見捨て論による暴動を恐れた大久保利通や岩倉具視らは、「天皇が東国を平定し親政を行うための行幸（一時的な訪問）」という名目を掲げ、段階的に既成事実化を進めたのです。
当時の江戸庶民の日記や町名主の記録、英国公使館書記官アーネスト・サトウの手記には、当時の生々しい現場の空気が残されています。徳川将軍が去り、旗本・御家人が退去した江戸の街は、一時期人口が激減してゴーストタウンの様相を呈していました。町民たちは「薩長軍による略奪があるのではないか」と怯え、新政府の発行した不換紙幣「太政官札」の流通に激しく抵抗するなど、新時代への期待よりも深刻な経済不安と不信感が渦巻いていたのが実情でした。
