登録者数の激減を受けて、ネット上では「コムドットはオワコン（終わったコンテンツ）になった」との言説が定着しました。しかし、ビジネスとプラットフォームの構造データを詳細に検証すると、一般的な認識とは異なる実態が浮かび上がります。
確かに、全盛期に1動画あたり200万〜300万回を超えていたYouTubeの通常動画再生回数は、騒動後に40万〜80万回前後へと落ち着き、アドセンス（広告収入）の総額は大幅に減少しました。テレビの冠番組『コムドットって何？』（フジテレビ系）の終了なども「失速」の象徴として語られます。
しかし、彼らのビジネスモデルの真価は「オフライン動員力」と「D2C・IPビジネス」にあります。東京ドームで開催された「Creator Dream Fes」は4万人規模の観客を動員し、PPV（有料オンライン配信）を含めて数億円規模の売上を記録。メンバー個人の写真集出版、メジャー音楽活動、プロデュースアパレルの即完売など、現在のコムドットは「YouTubeの再生数依存モデル」から「総合エンターテインメントIPビジネス」へと収益構造を完全に転換させています。大衆的人気の低下＝事業の失敗と短絡的に結びつけるのは、現代インフルエンサービジネスの構造を見誤った誤解と言えます。
